今日の一言

1 / 14512345...102030...最後 »

原発ゼロか原発輸出か


 昨日の原自連の記者会見で小泉元首相は、安倍政権が原発ゼロに転換するのを期待する姿勢から大きく踏み込んで、「安倍政権で原発ゼロを進めるのは難しい」と発言しました。政党の壁を超え、原発ゼロを実現したいという強いメッセージと私は受け止めました。

 

  「原発ゼロ実現の国民運動」を強力に進める小泉元首相に対し、安倍首相は国民のリスクで原発輸出を進めよう躍起になっています。しかし世界的に原発建設コストが高騰しており、しかも再生可能エネルギーによる発電コストが急激に下がっており、採算は合いません。それでも安倍政権は日立の英国での原発建設に日本政府として債務保証し、英国での原発建設を強行しようとしています。政府保証と言っても失敗すれば国民の負担です。私は2年前、英国の原発建設予定地を訪れ、現地の人からも話を聞いています。国会で徹底的に議論しなければなりません。

 

 原自連による記者会見直後、立憲民主党のエネルギー調査会に原自連の吉原会長、河合幹事長をはじめとする多数の主要メンバーが参加し、一般の方も参加する公開の場での対話集会を開催しました。原自連は近く希望の党とも意見交換会を行うそうです。民進党との意見交換の話は今のところ聞こえてきません。民進党には電力総連出身参議院議員など強固な原発維持派がいるため、実現がむつかしいものと思われます。

 

 民進党執行部は立憲民主党と希望の党と3党による統一会派を呼びかけています。それを来年の参院選の受け皿にしたいという意図が強く働いています。しかし立憲民主党としては、民進党が原発ゼロを明確にできなければ一緒に参院選を戦うことはとてもできないと思います。

選挙は戦略を考える時が一番楽しい


 「原発ゼロ候補を国会に送る1000人委員会」の活動を始めました。

 

 選挙で一番楽しいのは戦略、戦術を考える時です。私が初めて本格的に選挙にかかわった市川房枝さんの1974年の参院全国区選挙の時、早稲田大学の雄弁会有志が「応援演説をしたい」とやってきてくれました。当時市川さんの応援には作家の有吉佐和子さんなど著名な弁士が多く駆けつけてくれていて、学生さんに演説を頼む余地がなかったので、私は支援者のお店の前に看板を立てて、肉声で朝から晩まで途切れることなく交代で演説を続ける「マラソン演説会」を提案しました。しゃべるのが得意な雄弁会の皆さんですから頑張って実行してくれまして、そのうち話題になり、マスコミの取材も入り、大きな効果を上げました。

 

 1000人委員会でどうすれば1人200票を獲得できるか、この戦略を考えるのは大変楽しい仕事です。例えば俳優の中村敦夫さんが「線量計が鳴る」という一人芝居を始められ、各会場は満員と聞いています。自分の町でも中村さんを招いて一人芝居を上演してもらい、そこに参加した人に選挙協力署名をもらうというのはどうでしょうか。もちろん映画会でもOKです。原発事故当時の官邸の様子をリアルに再現した「太陽の蓋」や、、原発事故と世界の再生可能エネルギーのドキュメント「日本と再生」の上映会を活用することも可能です。これらの映画について上映を希望される方があれば私の事務所で紹介できます。

 

 1000人委員会の1人になったとして、来年の年賀状を200枚書く準備を始めるというのはどうでしょう。今から知人友人、同窓生などの名簿の整理を始めておき、年末に近況報告に加えて原発ゼロ候補の紹介を兼ねた年賀状を送る作戦です。これならやる気があれば誰にでも可能な戦術です。

 

 選挙運動で力を発揮するのは人間関係です。逆に言えば選挙運動に参加すると新しい知人友人が生まれます。会社勤めをリタイアした世代でも地域に仲間ができます。ゴルフや囲碁、将棋といった趣味の仲間ももちろん楽しいですが、政治に興味のある方には選挙運動への参加をお勧めします。

原発ゼロへの本格的仕事始め


 お正月に続き、6、7、8日の連休があり、今日9日から本格的仕事始めとなる方も多いいでしょう。今年こそ原発ゼロ実現に向けて、実践的な戦略を立てて進めたいと思います。

 

 1月5日の今年最初の国会前の反原連の集会では、私から「原発ゼロ候補を国会に送る1000人委員会を作ろう!」というアピールをしました。国政選挙で原発ゼロが国民的意思であると明確にすることが原発政策を転換させるためには必須だからです。個人が自由意思で参加する市民集会はいいけれど、組織的な選挙運動は苦手で好きではないという人も多いと思います。しかし、原発関連企業や労働組合からなる巨大な組織である原子力ムラは、その組織力をフルに動かして原発推進候補を数多く国会に送り込んできます。これに対抗して、多くの反原発市民運動が共通の原発ゼロ候補を推薦する1000人委員会を作り、来年7月の参院比例区の立憲民主党候補としようという呼びかけです。候補者個人名投票を1000人の委員が1人当たり200票づつ、合計20万票集めれば、1人の原発ゼロ候補を国会に送れます。詳しくは私の1月5日のブログをご覧ください。

 

 私はこれまで16回自分の選挙を戦いました。その前には一度は引退を表明されていた市川房枝さんの1974年の参院全国区選挙の選挙責任者を務めました。当時の金権選挙に反対する多くの国民が市川さんを応援し、190万を超える得票で市川さんは当選されました。組織がない中での参院選は簡単なことではありません。しかし原発ゼロを願っている人は数千万人はいるはずです。今からしっかり戦略を立てて準備すれば原発ゼロ候補を次期参院比例選で国会へ送ることは不可能ではありません。1年半の準備期間があります。

 

 当面私の国会事務所で準備活動を始めたいと思います。協力していただける方は、人手の関係でできるだけメールか手紙、ファックス等でご連絡ください。お待ちしています。

原発ゼロ候補を国会へ


  原発ゼロ候補を国会に送る1000人委員会をつくろう!

         2018年1月5日 衆議院議員 菅直人

<国民的気運の高まり>

 昨年は、原発再稼働停止を求める裁判では多くの成果が挙がり、政党も自民党を除く大半の政党が「原発ゼロ」を公約に入れるなど、原発ゼロを求める国民的機運は高まっています。しかしこれまでの国政選挙では、原発ゼロが国民の意思であることをはっきりと投票で示すことには成功していません。原発ゼロ政策に転換した各国の例を見ても、選挙や国民投票の結果によって実現しています。そこで来年7月に予定されている参院選挙で、原発ゼロが国民の意思であることを示すための参院選挙戦略として、「原発ゼロ候補を国会に送る1000人委員会」を作ることを提案します。

 

<参院比例に原発ゼロ候補を>

 具体的には原発訴訟に関わっている有能な弁護士を少なくとも1人、原発ゼロを明確にしている政党、例えば「立憲民主党」から来年の参院選比例区に立候補させることを提案します。参院比例区選挙で当選するには当選者1人当たり100万票が必要です。これまでの例では政党名で投票する人が7割、個人名投票する人が3割です。つまり全体で1000万票獲得できる大きな政党であれば、原発ゼロ候補の個人名投票を20万票集めることができればほぼ間違いなく当選です。前回2016年の参院選で民進党の最下位当選者は個人名投票約14万票で当選しています。なお最上位当選は原子力ムラが応援している電力総連出身の候補で27万票です。

 

<運動の進め方>

 20万の個人名票を獲得するためには人口比で言うと10万人当たり200票で、全人口約1億人で20万票です。す。つまり原発ゼロの運動に関わる人1000人が1人当たり200票の個人名票を全国から集めることです。1人が本気になれば年賀状などを交換している友人、知人に働きかけることにより決して不可能な数ではありません。この運動を進めるために「原発ゼロ候補を国会に送る1000人委員会」を作ることを呼びかけます。そしてこの運動が盛り上がり、1000人委員会が2000人委員会になれば、全国を東西に分けて原発ゼロ候補を2人に増やす事が出来ます。実際に前回の参院選ではある宗教団体は民進党の2人の候補を推薦し、全国を東西に分けてそれぞれ約14万の個人名投票を集め、2人当選させています。

 運動のポイントは1000人委員会の委員1人、1人が確実に200票づつ個人名投票を集めることです。まず年賀状を交換している人、同窓生、趣味の仲間、地域での知人友人などを名簿にしてください。

<選挙が不得意な市民運動からの脱皮>

 これまで反原発の市民運動は、息の長い国会前集会を始め、全国各地で大きな集会やデモを成功させ、存在感を示してきました。しかし固定した組織ではないため参加者全員の名簿は存在せず、選挙のような名簿に沿って票を集める活動は不得意でした。しかし原発ゼロ候補を国会に送り込むためには不得意ではすみません。これまで労働組合、医師会、宗教団体など各種団体はこうして仲間を国会に送り込んでいるのです。特に原子力ムラは関係労組や企業を強力に応援して原発推進議員を国会に送り込んでいるからです。負けるわけにはいきません。来年7月の参院選挙に向けて準備を開始しましょう。

 

原発ゼロ派と推進派のガチンコ勝負


 今年は年初めから原発ゼロ派と原発推進派のガチンコ勝負の様相を示しています。今日の東京新聞は「全原発速やかに廃止」の見出しを一面トップに掲げ、立憲民主党の「原発ゼロ法案の骨子を詳しく紹介しています。そして「野党第一党が『脱原発は今でも可能』とする法案を出せば、市民や野党の脱原発勢力が再結集する旗印になる可能性がある」と論評しています。

 

 また今日の毎日新聞には「原発輸出、政府が債務保証」を一面トップに載せ、日立が英国で進める原発新設のため、メガバンクが日立に融資する全額を日本政府が債務保証することを紹介しています。東芝の経営危機の原因になった海外での原発建設で、国民が巨額の破綻リスクを負わされることになると論評しています。 安倍総理に近い日立の会長が経団連の新会長になることが固まり、同時期に安倍政権が破綻リスクの高い英国での日立による原発建設に対し全額債務保証するというのはどう考えてもおかしいと思います。

 

 

 

 

もうひと踏ん張りする年


  新年明けましておめでとうございます。

 

 昨年は北朝鮮の軍事挑発をはじめ世界中で厳しい情勢が続き、日本国内でも突然の国会解散と野党政界の離合集散など激動の年でした。私は政治理念が一致する立憲民主党に結党と同時に参加し、総選挙でも多くの方のご支援で小選挙区での当選を果たすことができました。改めて多くの方のご支援に心からお礼を申し上げます。

 

 今年はどんな年になるのでしょうか。私がめざすのは、第一に2011年の総理退任以降追い求めてきた原発ゼロを政治的に実現することです。1月10日には小泉元総理が中心となっている「原発ゼロ自然エネルギー推進連盟」(略称「原自連」)が原発ゼロ法案を国民に提示する予定です。立憲民主党も今年3・11までに原発ゼロ法案を国会に提出することを約束しています。原発ゼロは与野党を超えた国民的課題です。今年こそ目先の自分たちの利益しか考えない原子力ムラの圧力をはねのけて、超党派的な力を結集して原発ゼロを政治的に実現する年にしたいと思います。

 

 二つ目は立憲民主党を草の根に根を張る市民政党に育て上げることです。安倍総理に代表される永田町的「忖度政治」か、それとも小池氏や橋下氏に代表される「ポピュリズム政治」か、の二者択一的政治がここ数年続いてきました。立憲民主党は草の根の市民に根差すリベラルな政治を目指してスタートしました。決して簡単なことでないことは長い私の政治経験からもよくわかっています。しかし、私の原点は44年前の1974年の「市川房枝さんを勝手に推薦する会」という草の根市民の勝手連です。これまでの数多くの成功と失敗の体験を踏まえて、草の根に根差した政党に立憲民主党を育てるために全力を挙げます。

 

 今年は戌年、私も還暦の次の年男となりました。幸い元気なので、もうひと働きしたいと覚悟を決めました。若い世代はもちろん、同世代を含め一緒にもうひと踏ん張りしてみようではありませんか。

 

都合の悪い情報を隠す東電


 メルトダウンを隠したのは東電の清水社長の指示であった事が報道されて、メルトダウンを隠したのは官邸=菅総理の責任と批判していた人から謝罪の電話をいただきました。真実が伝わり、誤解が解けてよかったと思います。

 

 当時私は事実はできるだけそのまま公開すべきと考えていました。原発の状況を直接知る事が出来るのは東電の現場です。そこからの情報が東電本部から派遣された人を通して官邸に伝わっていました。東電本店と福島第一原発の現場との連絡はテレビ電話で即刻伝わっていたはずなのに、東電本店からは迅速かつ正確な情報は官邸には伝わってきませんでした。東電本店は自分たちに都合の悪い情報を隠すことが常態化していたようです。私が、ベントがなぜ遅れているのかを聞いても東電本店から来ていた武黒フェローは「分からない」と言ったので、事故発生の翌朝専門家である原子力安全委員長の班目氏を伴って現地に出向き、吉田所長から直接説明を受けたのです。住民避難を判断するうえで、原発がどのくらい危険な状況にあるのかを知る必要があったからです。

 

 私が現場に行ったことを自民党議員とマスコミは激しく非難しました。つまり事故対応の邪魔になったはずだという理由です。しかし、住民避難の責任は最終的には原子力災害対策委員長である総理にあります。私は原子力安全委員長を伴って現場に行ったのは原発が爆発する可能性、その時期を知るためです。いわゆる「視察」ではありません。

 

 もう一度、当時のことをはっきりと伝えることが、多くの誤解を解くことになることがわかりました。ご質問のある方はツイッターなどでお聞きください。

炉心溶融の表現回避は東電社長の判断


 朝日と読売の今日の朝刊は、福島原発事故当時「炉心溶融」の言葉を使うなと指示したのは当時の清水社長であったという東電と新潟県の合同検証委員会の調査結果を報道しました。東電は当初「官邸からの指示」と主張していましたが、東電と新潟県の合同検証委員会が官邸からの指示はなかったことを認めたのです。原発反対の朝日と原発推進の読売が共に東電の間違いを報道するのは珍しいことです。

 

 事故発生当時、原子炉の状況を直接把握できるたは東電の現場以外にはありませんでした。それにもかかわらず、炉心溶融(メルトダウン)が起きたことを東電本店は2か月以上発表せず、そのことが判明した後には隠ぺいを「官邸」のせいにしてきました。東電は自分に都合の悪いことの多くを「官邸」のせいにしてきました。

 

 事故発生直後、原子炉への海水注入を当時の総理であった私が止めたという虚偽の情報を流したのも東電本店です。東電はその情報を安倍晋三現総理に伝え、安倍現総理は東電の虚偽情報を信じてメルマガなどを使って私を激しく攻撃しました。私が削除を求めた虚偽内容のメルマガについては、私との裁判の途中に安倍総理は自ら削除し、安倍総理は自らのメルマガ情報が虚偽であったことを事実上認めました。

 

 安倍総理は原発問題では国民の利益よりも東電をはじめとする原子力ムラの利益を優先する態度をとり続けています。来年は小泉、細川両元総理を含む、幅広い力を結集して原発ゼロを実現するチャンスです。

 

 

年末の政局


 今年もあと一週間となりました。突然の衆院の解散、希望と立憲民主党という二つの新党の誕生、希望の失速と立憲民主党の野党第一党への躍進など、9月以降の国内政局はあわただしく動きました。私にとっては原発ゼロを明確にし、草の根からの政治を標榜する立憲民主党が誕生し、そこに参加できたことは最高の選択でした。来年を「原発ゼロ」実現の年にし、同時に立憲民主党を草の根に大きく根を張った国民政党に育てるために全力を挙げたいと考えています。

 

 希望と立憲民主党が分離した後に民進党の代表となった大塚耕平代表とは個人的には親しくしてきました。大塚さんはスキューバー・ダイビングのインストラクターの資格を持ち、私も一緒に海に潜ったこともあります。また大塚さんは弘法大師やお遍路にも詳しく、その点でも親しくしています。なかなか展望を見出しにくい状況の中、大塚民進党代表には苦労を掛けていると思います。

 

 希望の党の玉木雄一郎代表も私が四国お遍路で結願したときにはお祝いに駆けつけてくれるなど、親しくしてきました。希望の党は民進党を先行離党したチャーターメンバーとその後合流したメンバーとの考えに大きな差があります。特に政調会長になった長島君や憲法調査会長になった細野君と、代表選に出馬した大串君グループの間の政策上の違いは越えがたいものがあります。長島君たちは多くの点で自民党の安保政策に賛成であり、民進党の大塚代表が提唱している立憲民主党と希望を含む統一会派は彼ら自身が望んでいないはずです。

 

 マスコミは民進党から分かれた政党の、永田町における合従連衡に注目しています。しかしいま国民が野党に求めているのは、政策があいまいな永田町中心の野党再編ではありません。安倍自民党政治に政治理念でも政策でもはっきりと対置できる、草の根に根を張った国民政党の登場です。来年は立憲民主党を国民に信頼される政党に育てる事が出来るかどうかの試練の年と考えています。

チェルノブイリ事故直後の自民党政府の態度


 1986年に起きたチェルノブイリ事故の関連文書を、昨日外務省が公開しました。事故直後行われたサミットでは日本が議長国でした。当時の自民党中曽根政府は反原発の世論が高まることを恐れ、「放射能の危険」を声明から削除し、原発を将来ますます利用されるエネルギーと位置付けたことが、公開された関連文書から明らかになりました。

 

 福島原発事故では当時総理であった私は、日本が壊滅する瀬戸際の事故であったことを示す原子力委員長による最悪のシナリオを公開し、原発ゼロのかじを切ろうとしました。まず原発比率を50%に引き上げるとしたエネルギー基本計画を白紙に戻し、最も危険とされていた浜岡原発を停止させ、再稼働の条件を厳しくし、並行して再生可能エネルギーを推進するための固定価格買い取り制度、FITを導入しました。これに対して原子力ムラと手を組んだ安倍現総理をはじめとする自民党から猛烈な攻撃が始まり、福島原発事故から半年後に私は総理退陣に追い込まれました。あと2年、私が総理を続けていれば原発ゼロへの道を確実にできたのに残念です。

 

 その後、安倍自民党政権に戻ってからは、チェルノブイリ事故当時の中曽根自民党政権と同じく、原発を利用し続けるエネルギーと位置付けて、再稼働を強引に進めています。安倍政権は原子力ムラと手を組んで、外国に原発を輸出することもあきらめていません。このままでは30年前からの間違いを繰り返し、再度大きな原発事故を招くことになりかねません。

 

 次期国政選挙で、日本の政権をドイツや台湾、韓国と同様、原発ゼロを進める政権に代えようではありませんか。選挙で国民が原発ゼロを明確に求めることでしか、原発ゼロは実現しません。

1 / 14512345...102030...最後 »

今日の一言 トップに戻る